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    <title>SEO Knowledgebase</title>  
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    <description>SEO対策に役立つ情報を無料配信。世界中のSEOニュースをいち早くキャッチできるブログ</description>  
    <pubDate>Tue, 16 Sep 2008 10:06:19 +0000</pubDate>  
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      <title>動画コンテンツの重要性が増すSEO</title>  
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      <pubDate>Tue, 16 Sep 2008 10:06:19 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[<p>　2008年9月16日。Google Laboは音声認識技術を使い、動画コンテンツ内の音声を検索できるGAUDI: Google Audio Indexing（ベータ版）を公開した。既にこういった技術はBlinkxを始めとする動画検索に特化した企業や、放送業界では研究され続けている分野だが、この分野に検索エンジンの分野で圧倒的なシェアを誇るGoogleがサービス投入の兆しが見えてきたことは大きい。YouTubeだけでなく、ニコニコ動画といったサービスがますます広がる昨今、我々はどういったSEO対策を行ってゆけばよいのだろうか
動画コンテンツの強み
動画コンテンツが持つ強みとは何であろうか？これは言うまでもないが視聴者に対する訴求力の強さだ。コミュニケーションの講座や記憶の分野でよく言われる口で聞いただけ、文字を読んだだけ、絵を見たとき、といった調査報告を見れば映像が持つ訴求力、印象の強さは語るまでもない。
アナログ放送停止3年を切った現在、コンテンツの質の低下が叫ばれる現在でも依然としてテレビによるCM放送が強い影響力を持つのも映像の強さを証明しているともいえ、インターネットの世界においてもサービスの増加や技術革新が動画コンテンツへのシフトを後押ししている感は否めない。
検索サービスの変化
昨今ではGoogleがユニバーサル検索サービスを投入してきていることから検索＝テキスト文書、といった構図は崩れつつあるが、依然として検索エンジン市場におけるSEO対策と言えばもっぱら有効なタグ付けや意味づけ、有効リンクであった。しかし、イメージ検索のように画像検索機能、Googleマップのように静止画だがAJAXを駆使し、画像を動かすことにより（実際にはこまめに読み込んでいるだけだが）ダイナミックな情報提供が常態化しつつある昨今、動画による検索結果が常態化する可能性も十分に否定できない。そういった意味でGoogleが音声認識サービスへの目処をつけてきた意義は大きい。
いつ頃、こういった事が現実の世界に現れてくるかは定かではないが、動画コンテンツによるSEO対策に本気で取り組んでいく時期かもしれない。

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      <title><![CDATA[PR: フリーエンジニアとして働くという選択肢]]></title>
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      <description><![CDATA[<div>エンジニアの働き方は会社に属するだけじゃない！自分の可能性を試して みませんか？ <br/></div><div style="font-size:10px;"><span style="padding-top:5px;"><br style="display:none"/><a href="http://www.rssad.jp/trendmatch/trendmatch.html">Ads by Trend Match</a></span><img alt="" style="border: 0;" border="0" src="http://rss.rssad.jp/rss/img/dg.A_LkMDIJY/0slxc5yqHpqj?type=2"/><br/></div>]]></description>
      <pubDate>Tue, 16 Sep 2008 10:06:19 +0000</pubDate>
    </item>
    <item> 
      <title>UAL株暴落に見るSEOの難解さ</title>  
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      <pubDate>Fri, 12 Sep 2008 08:42:39 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　2002年、Chicago Tribune紙が報じたUnited Airlinesの親会社UALの破産申請の記事が、9月8日のGoogle Newsに突然現れ、それが為にNASDAQ市場におけるUALの株価が12.50ドルから3ドルにまで急落した事は、Webニュースに明るい人たちであれば既にご存じのことかと思う。冒頭の記述の通り破産申請は誤報であった為、株価は翌9日には持ち直し、10.50ドルまで回復してきている。　今回の騒動の原因は言うまでもなくGoogleが情報収集に使っているクローラーが誤った動作をしたことなのだが、Sun-Sentinelが生成した記事の作り方にも若干なりとも問題があるという見方をする方が我々のような立場にいる者であれば良いと考えている。というのも、人手を介した操作であれば明らかに風説の流布であり、責任の追及は明快なのだが、今回の騒動は機械的に行われたものである。ニュースの発信元はGoogleであり、情報収集の仕組みから発信まで全て一元化しているとはいえ、上述の通りSun-SentinelがTribuneの記事の日付を入れるべきだったと言い張り、他方、そんなGoogleの仕組みがおかしいというTribuneの主張は平行線を辿っており、解決にはまだ時間が掛かる見通しだ。
この問題はWebの在り方における問題というと飛躍的な解釈だが、さりとてSEOもこういったGoogleやYahoo、MSNなど多くの検索サービスを提供する企業が行う情報収集の仕組みに依存しているため、こういった事が我々の身に降りかかる可能性がゼロとは言い切れないのだ。特に、UALのような立場であれば被害者となるが、SEO業者の場合は、システムに対して瑕疵担保を請求されるケースも出てくるかもしれない。
今回、新たに発生した問題を受け、サイトの日付に関してもよりいっそう注意して扱うようになる事を期待したい

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    </item>  
    <item> 
      <title>chromeにみるGoogleの包括的戦略</title>  
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      <pubDate>Mon, 08 Sep 2008 10:14:40 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
      <guid isPermaLink="false">http://seo.ds-style.com/chrome/</guid>  
      <description><![CDATA[　2008年9月に入り、先ず始めに受けた衝撃はGoogleが長らく暖めていたWebブラウザを公開したことだ。「chrome」と名付けられたGoogle WebブラウザについてはCNetを始め、数多くのIT情報サイトで記載されていた為、この業界に馴染み深い人であれば、既にご存じであると考えられるし、またインストールしてみた方も多いのではないかと思う。このchrome。Firefoxと異なり、レンダリングエンジンにWebKitを採用している為、Geckoを採用しているFirefoxとは根幹が異なり、この辺りの確執なども気になるところだが、我々SEOを目指す者として気になるのはchromeの機能だ。
chromeは、動作の軽快さだけでなくGoogleが作ったと言うことからGoogleが展開する様々なサービスと密接な関連性を持っており、GoogleらしいCoolさや軽快さを前面に打ち出しつつ、その裏に数々の計算された（恐ろしい？）戦略が隠されている。そのうちの一つが、利用規約であり”chromeを利用して投稿したコンテンツの「再生、改作、改変、翻訳、公表、公開、配信できる恒久的かつ取り消し不能で、使用料が発生しない非排他的なライセンスを Google に付与する”といった項目だが、流石にこれは何かの間違いであったのか、はたまた数多くのサイトで取り上げられたために慌てて削除したのかは定かでないものの、現在は規約から削除されている。しかし、こういった規約を臆することなく記載する辺り、Googleの包囲網はかなり強まったのではないかと筆者は考えている。
また、chromeを利用していると気づく点として不気味なのがスタートアップ画面に様々な画面が表示され、それが「履歴」であることだ。この履歴表示は詳しく調べてみると分かるのだがどうやらGoogleサーバに記録されているのではなく、ブラウザが持つ「履歴」機能を表面化しているだけで、InternetExplorerもFirefoxも標準的に提供されている機能で何らおかしなものではない。しかし、その履歴がいきなりトップに表示されると、いかにも自分自身の行動を監視されているようで何とも言えない気分になってしまう。現在の所、履歴と連動した広告表示などはないが、広告収入モデルによって成り立っているGoogleのビジネススタイルを考えると早晩、表示されるようになるのではないかと勘ぐってしまう。こうなると、今後はSEO対策の中により「履歴」に残りやすいサイト、という発想が必要になるのではないかと考えたのだが、果たしてどうなるか。いずれも推測の域を出ないがますます、Webというものが広がりをもつ世界になるのではないかと感じさせる場面であった

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    </item>  
    <item> 
      <title>フレキシブル化するSEO対策</title>  
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      <comments>http://seo.ds-style.com/admanager/#comments</comments>  
      <pubDate>Tue, 02 Sep 2008 09:45:36 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　2008年8月26日、米Googleはオンライン広告の配信管理ツールである「Google Ad Manager」（グーグル・アドマネジャー）の正式版を公開した。「Google Ad Manager」は、オンラインで広告配信を可能とするツールで、予め設定しておいた広告枠に対し、配信スケジュールに沿って所定のコンテンツを表示させられる他、効果測定などもできる為、主に小規模〜中規模のサイトオーナーに重宝される事が予想される。
この「Google Ad Manager」。UIこそ日本語化が済んでいるが 日本自体が対象国になっていないと言うことから国内で使うにはまだまだ時間が掛かると考えられるが無料で提供されるということもあり、対応はそう遠くない事だろう。
Googleといえば、昨今ではストリートビューが物議を醸しているが、こういったツールを無料で提供することを発表するなど、Googleがよりインフラ部分についても力を入れてきていることが伺える。昨今では検索結果に表示される「○○時間前」といった、情報の鮮度についても言及された仕組みを取り入れているのもGoogleが単に世界中の情報を整理し、提供する。という姿勢を更に発展させてきたこと考えられる。
もはや、インターネットというものが、それ自体、生き物のように活動しており、その状態を整理し、情報を提供するためにはクローラーを走らせ、常に情報収集に努めるのではなく、インターネットと同化し、緩やかにコントロールしていく方が得策と考えているのかもしれない。昨今のWebシステムでは当たり前のように行われているスケジュール配信だが、Googleがこのような形で公開するとなると、今後はWebサイトが単なる情報発信の場ではなく、セカンドライフのように、一つの世界としてはっきりと考えていくことが求められているのかもしれない。

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    </item>  
    <item> 
      <title>網羅性が求められるSEO対策</title>  
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      <comments>http://seo.ds-style.com/universal_search/#comments</comments>  
      <pubDate>Fri, 29 Aug 2008 02:16:16 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　既にお気づきの方も多いかと思うがGoogleが2007年5月16日に発表したユニバーサル検索（Universal Search）によって、サイトへのリンクだけでなく様々な情報を一度に検索できるようになった。これはGoogle検索を多用しているユーザにしてみればよい話だが、我々SEO対策を行う者に取ってみればまた新たな脅威が現れたと捉えるべきだろう。実際、このユニバーサル検索のおかげでランキングこそ変化はないが、検索結果の上位に地図などが表示されることで実質、下位に甘んじてしまっているように思えるキーワードが多数存在する。　この「ユニバーサル検索」機能、Googleがガイドラインでも幾度となく触れているようにSEO業者やエンジニア向けではなく、ユーザのために適切な情報を提供する為にサイトを作るべきで、そういった趣旨で検索結果を表示している。といった視点に立てば伝えるべき情報が地図や画像のようにインターネットとは異なる世界（地図といえど、どこかのサイトに置かれている以上、Webサイト。およびインターネット内と表記すべきかもしれないがここでは敢えて別の表現で書く）の情報もあまねく検索対象としており、非常に使い勝手がよい。
ということは、これからはWebサイトというのは単にWebで描ける情報を纏めるのではなく、地図や画像など、ユーザにとってどのような物を探しており、またイメージを抱かせるか？という次元の話になってきていると言うことだ。Googleがこのユニバーサル検索をどのようなアルゴリズムで表示しているかを詳しく知り得ることはできないが、少なくとも今後のSEO対策というのは今まで以上にユーザ心理について研究を重ねながら続けていく必要があるだろう。

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    </item>  
    <item> 
      <title>行き過ぎたSEOと弊害</title>  
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      <comments>http://seo.ds-style.com/yahoo-seo/#comments</comments>  
      <pubDate>Fri, 08 Aug 2008 04:21:55 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　先日、大手検索エンジン企業、Yahooのヘルプページに下記のような文言が追記された。
本機能を、SEOやいやがらせ等の目的で利用する行為は禁止しています。そのような行為を発見した際には、なんらかの措置をとる場合があります。
本来、検索エンジンは利用者が円滑に物事を調べるためにあるものなので、SEO対策のように「意図的に上位にランクインさせる」という行為の規制は当然であり、わざわざ書くほどのことでも無いとも思える。
それにしても、「嫌がらせ」と「SEO」を並列に下記並べられてしまっているのを見ると、正当なSEO対策を行っている業者にしてみればとんだとばっちりと言った所であろう。しかし、昨今の検索エンジンの普及度合いと利用頻度は爆発的に伸びており、それに伴い安易なSEO対策をするサイトも増えつつある。特に近年見られるのが「自動生成」とおぼしきサイトの存在である。どういったサイトかというと、例えばフリー・ソフトウェアを探そうと適当なキーワードを入力してみるとそのソフトウェア名称に加え「無料」「ダウンロード」といった形で様々なサイトが表示され、実際にサイトへ移動してみると単なるミラーサイトであったり、あるいはVectorや窓の杜と言ったソフトウェア配布サイトへのリンクしか無い場合すらある。
加えて腹立たしいのが、そういったサイトの右や下に「タグ」とおぼしき文言が多数見られることで、読み返してみると「ソフトウェア」「（ソフトウェア名称）」「ダウンロード」「フリー」「無料」・・と、考えつく限りの関連キーワードが並べ垂れられている。こんなサイトを検索結果の上位に持ってきてしまう検索エンジンのお粗末さに若干の腹立たしさと、既に10年近い歴史を持つインターネットの世界で、当初よくみられた単語の列挙サイトと同じ現象に陥っている事実に呆れつつ、そのサイトを後にしている。
ソースコードを見ると流石に当時とは異なり、インテリジェンス（？）な記載になっているが、ユーザにしてみれば無用の長物であることは明白で、古くからのユーザにしてみればまるで退化したような状況なだけに、今回の措置もやむにやまれずといった所であろうか。
SEO対策も重要だが業界そのものを潰してしまいかねないような発展がなされないよう陰ながら見守りたい。

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    </item>  
    <item> 
      <title>SaaS―Eコマースサービス―　拡大中</title>  
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      <pubDate>Wed, 06 Aug 2008 10:00:42 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>Mami</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
      <guid isPermaLink="false">http://seo.ds-style.com/saas-e-commerce-services/</guid>  
      <description><![CDATA[7/31リリースのGartner report（ガートナー・レポート）によると、2013年までにeコマースサイトの90％が、SaaS（Software as a Service）ベンダーが提供する商品（サービス）を少なくとも1つは利用することになるだろうと予測している。また、完全なSaaSソリューションを利用するeコマースサイトは、40％に上るだろうと見ている。
こうしたSaaS利用サイトは主に、中小企業や零細企業によるものが大半であろうが、新しいマーケットでの何らかの試みを目的として、SaaSを利用する大企業も中には出てくるだろう。
「新規参入企業がマーケットの拡大に貢献するかもしれないし、大企業によるこうした試みは今後も考えられる。」ガートナーのアナリスト、Gene Alvarez氏は本誌に対してこう話した。
しかしながら、大企業の多くはサイトの独自性を保つために、SaaSを利用しないだろうとガートナーは指摘する。彼らはまた、広範囲に渡るサイト運営に、SaaSが対応しきれるかという点にも懸念を抱いている。
その結果として、利益があるサイトや高級品を扱うサイトほど、どちらかというとオーダーメイドのソリューションを利用することを選択するだろうというのがガートナーの見解だ。こうしたソリューションは商標に違反しない限り、他のサイトがコピーできないためである。前述以外のサイト―ライセンス契約のソフトを利用し、カスタムコードや別の商品とそのソフトを組み合わせて、カスタムケイパビリティを引き出そうというサイト―もそれほどSaaSに関心を示さないだろうとガートナーは見ている。
SaaSの需要は人手不足か、十分なハードウエアリソースを持たないか、またはその両方が当てはまるサイトにあり、そういったサイトへのアプローチが成功に繋がるだろうとAlvarez氏は言う。
「SaaS利用の増加は、中小規模マーケットから火が付くのではないかと考えている」と同氏は続けた。
業界トップクラスの企業のなかにも、新たなマーケットでのアプローチにSaaSを利用する企業はあるだろうとAlvarez氏は言う。「新たなラインを展開するとか、新しいマーケットに参入する場合で、どうしたらよいか分からない場合は、私だったらまず最初の３年間はSaaSを試す必要があるだろうし、もしそれで上手くいかなければ、撤退するだろうね。」と彼は説明した。
「NikeやAmazonがSaaSを利用しているのを、はっきりと確認したかと聞かれれば、答えはNoだ。」と同氏。「ただ彼らはSaaSを製品の中に取り入れて、新しい商品名で店頭に並べる。価格も変えて、そうやってマーケットの反応を見ているんだよ。」
eコマースにおいて、Amazon EC2／S3といったクラウドコンピューティングサービスに投機することによって、大企業の多くの部署で設置しているスカンクワークス（最先端技術開発チーム）に、SaaSが影響を与えるだろうと考えられる点はここにある。
「SaaSはユーザーにとって、問題解決をさらに容易にするものである。」とAlvarez氏は言う。
「ユーザーはS3やEC2を理解する必要も、月に数百ドル払う必要もなく、eコマースサイトを立ち上げることができるのだ。」
SaaSフォームの中に取り入れられたeコマースは、大企業の各部署にとって、サイトをセットアップするのに、手早く簡単な方法として、クラウドコンピューティングをも追い越しかねない。とAlvarez氏は指摘する。
各部署のユーザーは、テクノロジーに取り組むというよりは、ビジネスモデルにフォーカスし、自身の考えが有効かどうか判断するために、テクノロジーを試すものと考えるだろうとAlvarez氏は締めくくった。
尚、この記事の原文については、SaaS E-commerce Services on the Rise を参照のこと。

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    </item>  
    <item> 
      <title>ヤフー・マイクロソフトが争う検索市場の覇権</title>  
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      <pubDate>Sat, 26 Jul 2008 03:57:37 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　ちょっと古い情報になってしまったが、米Yahoo!は、2008年7月12日に米Microsoftと米著名投資家のカール・アイカーン氏が共同で提示した検索部門売却案を拒否したと発表した。Microsoftはご存知の通りMSNというポータルを持っており、MSNサーチというサービスも展開しているが、検索市場は言うまでもなくGoogleが圧倒的なシェアを誇り、首位を独走している。そんな矢先に流れたMicrosoftによるYahoo!買収案は多くの人たちを驚かせたが、この買収提案はのっけから今に至るまで混乱を極めているようだ。
そもそもMicrosoftによるYahoo!の買収提案には、短期的に見るならばMicrosoft、Yahoo!両者のメリットは少なくないと考えられている。Windows/Officeというキラーソフトを持ちつつもWebサービスに移行しつつある世の中で徐々にその影響力を失いつつあるMicrosoft。検索サービス、ポータルサービスの草分け的存在であり、依然として高い利用率を誇るもGoogleやSNSサービスに猛追され（追い抜かれ？）、陥落しつつあるYahoo!。両者共にWebサービスの重要性を知りつつも有効な打開策を打てていないだけに、この話は起死回生の一打になる。・・・つもりであったのだろう。
しかし、結果はご覧の通りである。かつてWebブラウザの覇権を握るために強引なまでな手法でNetscapeを追い出したMicrosoftはその代償として様々な鎖で繋がれ、特にヨーロッパでは独占的な立場が好ましくないと言うことでより厳しい規制がかけられている。一般のPCユーザはこのような不満は特に言わないがMacOSが息を吹き返してきているとはいえ、まだまだシェアは低く、LinuxはクライアントOSとしては扱いづらく、未だ有効な選択肢が無いというのが主な理由であり、決して好んで選んでいるという訳ではない。
そんなMicrosoftがWebサービス市場でも同様に覇権を握ることに対して嫌悪感とも言える否定的見解を持つことは想像に難くないところであろう。アイカーン氏は、依然として取締役としてYahoo!に収まるなど、未だ抜いた刀を引っ込める気はないようだが、数々のGeekが住まうインターネットという世界でどこまでその経済論理が通せるのか。まだまだ両者の攻防は目が離せなそうだ。

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    <item> 
      <title>FLASHをはじめとする動画検索の高まり</title>  
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      <pubDate>Mon, 07 Jul 2008 13:01:01 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　米国のGoogleは2008年6月30日に新しいAdobe Flashインデックスアルゴリズムを開発した、という情報がブログにて発信されている。従来、FLASHによるコンテンツはその中にある情報を特定しづらく、それが為に検索エンジンでも望ましい結果が得られないことから、SEO業者の間ではFLASHを使ったコンテンツの制作を避けてきた嫌いがある。
　Googleによれば、今回の新技術によりFLASHコンテンツにおいても適切にインデックスができるとされており、もしそれが真実であれば今後はFLASHを使ったコンテンツがよりいっそう普及することが予想される。
そんな動きと連動してか、はたまた偶然かAdobeが先日、リリースしたAdobe Reader 9.0ではいよいよFLASHの再生が可能となり、PDFと共にFLASHの地位が今まで以上に標準としての地位を確立することとなるだろう。AdobeではAIRを用いた総合メディアとしてのプラットフォーム開発を推し進めている一方でまだまだ普及度は今ひとつだが、FLASHはご承知の通り極めて軽いサイズでインタラクティブなコンテンツを作成することができるため、こういったコンテンツに対するインデックスが正しくなされるならば、SEO業者もSEO本来の目的である顧客への訴求力をより高めることができる。
今回の新技術がどの程度の効果を発揮するかはまだまだ未知数な所も多いが、世界的にも安価で高速なインフラを持つ日本だけに、動画コンテンツの普及がこういった形でも後押しされる事については素直に喜びたいと思う。

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      <title>ますますセキュリティ意識が高まる検索サービス</title>  
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      <pubDate>Sat, 17 May 2008 09:15:20 +0000</pubDate>  
      <dc:creator>いなもり</dc:creator>  
      <category><![CDATA[コラム]]></category>  
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      <description><![CDATA[　２008年5月6日、米Yahoo!とMcAfeeは検索結果に含まれる有害・危険なサイトに警告を表示する「SearchScan（サーチスキャン）」ベータ版の提供を開始したと発表した。「SearchScan」とはMcAfeeが提供する”SiteAdvisor”の技術を利用し、同システムによってスパイウェアやアドウェアといった ソフトウェアをインストールしようとするサイトやフィッシングサイト、大量スパムメールを送信する恐れのあるサイトなど、危険と判定されたサイトを 判定するもので、Yahoo!の検索結果に対し赤いアイコンで警告をする仕組みとなっている。　Yahoo!は、SearchScanによって誰でも安全に検索サービスが利用できるようになると説明しており、現在の対応状況は米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランド、スペインとなっている為、日本はまだ未対応だ。
 　今回のYahoo!の発表は非常に興味深い。というのも今まで「検索サービス」というものが、安全性という点にまで情報発信サービスの形態を進化させてきたからだ。これは「検索サービス」が目指す目的としては依然として変わらないが、利便性を追求してきた段階から、もう一つの切り口である安全性というものについて軸足が移ってきた、という見方もできる。元来、「検索」というのがユーザにとって「データ」を提供するのではなく「情報」の提供である事に端を発しているのだが、「情報」の提供に非論理的な要素である感情的要素が含まれる以上、最終的な判断はユーザが下すことになる。
従って、幾ばくかの「選択肢」を示すというのは当然のことであり、その選択肢の精度を高めるべく、例えばamazonは顧客の履歴を追うことで「リコメンド」という形態で実現を目指し、Googleはページランクと言った形で情報の意味づけを行ってきた。
しかし、そういった利便性を追求し続けることで検索サービス自体が「情報」を提供し出すと、必然的にこれらのデータが「適切か？」という点だけでなく「安全か？」という問いかけに答えていく必要がある。Yahoo!の今回の試みはまさにその点について一つの解を示したと言えよう。既にGoogleでもそういった試みは始められており、来るFirefox 3.xでは、こういったサイトの安全性を示すタグを判別し、アドレスバーの色を変えるといった機能が盛り込まれるとされている。今後はサービスにも「安全性」が強く求められることは避けられないだろう。

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